新社会人の資産形成ロードマップ|最初にやるべきお金のこと
4月になると、新社会人として働き始める人も多いと思います。
社会人になると、給料をもらうようになり、お金との関わり方が大きく変わります。
貯金を増やしたり、投資を始めたりと、資産形成を意識する人も増える時期です。
ただ、
「新社会人は何から資産形成を始めればいいのか」
「投資はいつ始めるべきなのか」
と迷う人も多いのではないでしょうか。
この記事では、新社会人が最初にやるべき資産形成のロードマップをわかりやすく解説します。
新社会人の資産形成ロードマップ
新社会人の資産形成は、次の順番で考えると進めやすくなります。
- 貯金額(資産)を把握する
- 生活費の管理をする
- 生活防衛資金を作る
- NISAを始める
- 会社の制度(持株会など)を確認する
- 長期投資を続ける
いきなり投資から始めるのではなく、お金の状況を整理してから資産運用を始めることが大切です。
① 貯金額(資産)を把握する
資産形成を始めるときに、まずやるべきことは
**「自分の資産を把握すること」**です。
新社会人の場合でも、学生時代の貯金やアルバイトで貯めたお金などがあるかもしれません。
まずは、自分が現在どれくらいのお金を持っているのかを整理してみましょう。
例えば、次のような形で確認しておくとわかりやすくなります。
預金
証券口座
その他の資産
資産形成は「現在地を知ること」から始まります。
② 生活費の管理をする
次に大切なのが、毎月の生活費を把握することです。
社会人になると、家賃や食費、通信費、交際費など、さまざまなお金がかかります。
まずは、毎月どれくらいお金を使っているのかを知ることが重要です。
家計簿アプリなどを使うと、支出を把握しやすくなります。
最初から完璧に管理する必要はありません。
ただ、生活費の目安がわかるだけでも資産形成の計画が立てやすくなります。
③ 生活防衛資金を作る
次に考えたいのが、生活防衛資金です。
これは、万が一のための貯金です。
急な出費や病気、転職など、予想外の出来事に備えるためのお金になります。
一般的には次の金額が目安と言われています。
生活費の3〜6ヶ月分
このお金は投資に回さず、
すぐに使える預金として確保しておくことが大切です。
生活防衛資金があると、安心して資産運用を始めることができます。
④ NISAを始める
生活防衛資金がある程度できたら、NISAで投資を始めることを検討できます。
NISAの最大の特徴は、投資の利益が非課税になることです。
通常の投資では、売却益や配当には約20%の税金がかかります。
しかしNISAでは、その税金がかかりません。
2024年から始まった新NISA制度では、次のような特徴があります。
年間360万円まで投資可能
生涯1800万円まで非課税
長期投資をする場合、この非課税制度は非常に大きなメリットになります。
投資初心者の場合は、S&P500や全世界株などのインデックス投資から始める人が多いです。
世界中の企業に分散投資できるため、初心者でも始めやすい投資方法と言われています。
⑤ 会社の制度(持株会など)を確認する
会社によっては、資産形成に役立つ制度が用意されていることがあります。
例えば次のような制度です。
- 持株会
- 財形貯蓄
- 企業型DC
特に持株会は、会社によって奨励金が出ることがあります。
奨励金がある場合、通常の株式投資より有利な条件で投資できる可能性があります。
ただし、持株会は自社株に投資する制度のため、
投資が1社に集中するリスクがあります。
制度の内容を確認したうえで、自分に合った使い方を考えることが大切です。
⑥ 長期投資を続ける
資産形成で最も重要なのは、長く続けることです。
株式市場は短期的には上がったり下がったりを繰り返します。
しかし長期的に見ると、世界経済は成長してきました。
そのため、多くの人は
「毎月積立」
「長期保有」
という投資スタイルを選んでいます。
資産形成は短期間で大きな結果が出るものではありません。
コツコツと続けることが、将来の資産につながります。
私の考え
個人的には、新社会人の資産形成は次の流れがシンプルで続けやすいと思っています。
資産を把握する
生活防衛資金を作る
NISAで長期投資を始める
いきなり大きな投資をする必要はありません。
まずは少額から始めて、長く続けることが大切だと思います。
まとめ
新社会人の資産形成ロードマップをまとめると、次のような流れになります。
- 貯金額(資産)を把握する
- 生活費を管理する
- 生活防衛資金を作る
- NISAを始める
- 会社制度を確認する
- 長期投資を続ける
新社会人のうちから資産形成を始めることは、大きなメリットになります。
早い段階からお金の管理と投資を習慣化することで、将来の資産に大きな差が生まれる可能性があります。
まずは、自分の資産状況を把握するところから始めてみてください。